第4章 来るべき好況
―次の500％の上昇への準備
住宅バブル
バブルは誰の目にも明らかなことが多いですが、振り返ると、なおさらそのことがよくわかります。
貸し手と借り手の品沃野自信過剰が住宅バブルの原因だったと主張する人もいます。ここでは、データに基づいてみていきたいと思います。
住宅データの主要なものとして、中古住宅販売、住宅着工件数、新築住宅販売、全米住宅建設業者協会の住宅市場指数（HMI）があります。
✅中古住宅販売戸数
この数値が高ければ売却しやすいことを示すことになり、2002年からの低金利により人々は住宅を転売して利益を上げることを考え始めたようです。そして、2006年を境に中古住宅販売戸数は急激に減少しています。バブルの崩壊ですね。下図参照。
本書が出版された当時（2013年）は中古住宅の販売件数は低迷していますが、コロナショックを除けば緩やかに回復基調にあるように思います。2006年のピーク時に700万件であった中古住宅販売件数は2021年１月において680万件程度にまで回復しています。これはコロナの影響で住宅を安く手放さくなったためなのか、それとも低金利に突入したこと、つまり2002年と同じ原因で増えてきたのか不明ですが、少しバブル感があるように思います。
✅住宅着工件数
この数値からわかることは、①住宅建設は多くの雇用を生むので経費判断に役立つこと、②住宅市場がどの程度リスクを取る気があるか示す指標となること、です。1991年を底に2006年まで年８０万戸から２２７万戸へと跳ね上がっています。
過剰供給があれば、その後は低迷しますね。需要の先食いにもなります。近年は回復傾向にありますが、住宅バブルといえるほどまでは上昇していないと考えられます。
✅新築住宅販売戸数
住宅は建築に時間がかかるため、販売できないと在庫が積みあがります。そのため、業者はバランスを見ながら新築しようとします。
１４０万戸近く販売していた２００６年から８割減の２８万戸まで減少していることがわかります（下図参照）。
２００６年頃、販売件数が落ちてきてから、一気に新築着工件数が減ってますね。本書の執筆時の２０１３年にはほとんど回復していませんが、２０２１年はある程度回復してきているように思います。１００万戸近く販売できてますね。
✅住宅市場指数（HMI）
住宅市場指数（HMI）は、住宅建設業社の景況感を示す。同指数は約900の建築業者を対象とした調査からまとめられる。
50を上回る数値は米国の住宅市場に建築業者が明るい見通しを持っていることを示す。
予想より高い数値は米ドルの買い材料であるとされるが、予想より低い数値は米ドルにとって売り材料であると解釈される。
investing.com
これは住宅市場の全般的な健全度を測るいい指標となります。それは、他のデータが市場の王会を示す前の２００５年から２００６年に横ばいから下げに転じたからです。
２０２１年１月ごろはめちゃポジティブなんですね。２０２１年２月米国もS&P５００が最高値を更新し続けていますが、こういうところにも表れているんだと感じられます。
ただ、２００５年と違うのは、横ばいから下落しているわけではなく、現在は右肩上がりなので、バブル崩壊直前と読めるかは微妙と思います。
経済の４つの騎士
経済の4騎士
経済を素早く、簡単に図る尺度としては、ダウ平均、消費者信頼感指数、インフレ率、失業率があります。
１）ダウ平均
S&P５００の方が種々の銘柄を取り入れているため現在のトレンドを反映しているといえるし、ナスダックの方が技術革新や成長を見るにはよい指標です。しかし、著者はアメリカの健全性を図る指標はダウに匹敵するものはないと考えています。
２）消費者信頼感指数
中間層が経済状態をどれほど信頼しているかを示します。
＊消費者信頼感指数とは、米国経済に関連したもので、消費者の視点からその健全性をはかる指標のことです。米国の民間調査会社が、毎月5000世帯を対象としたアンケート調査を行い、現在の景気や雇用情勢、6ヶ月後の景気や雇用情勢、家計所得の見通しについて調べ、それを1985年を100として指数化したものです。この消費者信頼感指数は、個人消費の先行指標であるとみなされ、消費者の側の心理を反映した指数とされます。
著者は９０以上にならないと持続可能な景気回復は望めないとしています。逆に言えば、１２０～１４０を指しているときは、その後、景気後退の恐れがあるから要注意ということでしょうか。投資するなら、消費者信頼感指数が低い時が良いように思います（私見）。
３）インフレ率
インフレはアメリカの中小企業経営者と弱い人々に大きな打撃を与えます。激しいインフレが続くと、必ず経済問題が生じます。
４）失業率
失業率が高いと経済不安があるということです。また、失業率の絶対値に加えて、増減率を見ることも重要となります。ただ、失業率は遅行指標であり、平均すると弱気相場が終わって9か月後にピークを迎えるようです。
不況時の弱気相場が底をつけるのは、たいてい新規失業保険申請件数のピークの前後2カ月以内となるようです。
したがって、失業率よりも新規失業保険申請件数をウォッチするのが良いと思われます（私見）。
第5章 政治がポートフォリオに影響を与えるとき
１．米国大統領
4年ごとの大統領選挙と株式相場の周期性は定番のアノマリーです。
歴史的パターンや季節性が相場に影響を与えるが、全く同じことを繰り返すわけではないことは理解しておいてほしい。
さて、相場の最大の上昇は、大統領の就任後2年間の弱気相場のあとの3年目に現れやすい。
なぜなら、大統領は任期前半で痛みを伴う政策を行い、後半は再選を目指して景気刺激策を打つからです。したがって、1939年以降に大統領選挙の前年にダウ平均が下落した年はありません。
また、大きな下落相場は大統領選挙の翌年に始まります。例えば、南北戦争（186）、第１次世界大戦（1917年）、第2次世界大戦（1941年）、ベトナム戦争（1965年）。。。
加えて、事実上すべての弱気相場は大統領選挙後の2年間に始まり、そして終わります。キューバ危機（1962年）、金融市場のひっ迫（1966年）、カンボジア侵略（1970年）、ウォーターゲート事件（1974年）、国際通貨危機（1982年）。。。
また、現職大統領が出馬した年のダウ平均は9％上昇する傾向にあります。
大統領選挙の年の最後の7カ月で下げたのは2回だけです。
1944年以降でみると、現職大統領の任期があるときは早くから相場は上昇しますが、不人気政権が交代すると決まったときは11月～12月はもっとも上昇します。
まさに2020年の大統領選がそうでしたね。
２．政党について
また、大統領が共和党か民主党か、議会で優勢なのはどちらかによって、ダウ平均の上昇率は異なります。
なお、大統領選挙の翌年（就任1年目）の相場は、民主党が共和党から政権を奪取した時の方がよいです。
第6章 株を買う絶好の季節
8月はトレーダーがゴルフや砂浜に遊びにいくから相場は最悪です。
一方で米国の第４四半期（10月～12月）は年末のボーナスが市場に流れ込むことに加えて、機関投資家がその年度の業績を良く見せようとするため、相場を押し上げます。
新年になると楽観的な予測が広まり第1四半期（1月～3月）に高い利益を期待できます。
9月に入ると仕事に戻り、株の処分を始めるので1年で最悪の月になります。
ダウ平均は、1950年～2012年の11月～4月（最高の時）に1万4654ドル上げ、5月～10月（最悪の時）に1654ドル下げてます。
したがって、11月に買って、5月には売るというのが利益最大化の一つの手法になり得ます。
なお、最高の時の株価の上昇を見ると、ナスダックはS＆Pのおよそ2倍のパフォーマンスが得られます。
前章の大統領選との関係を踏まえると中間選挙の年の第4四半期（10月～12月）前に株を購入するのがよさそうです。
表を見てもらえばわかると思いますが、そのが一番パフォーマンスが良いです。
そのようなタイミングで株を購入することで、中間選挙後、大統領選挙の前年の株価上昇を享受することができると思われるからです。
第7章 魔女のオーラ
トリプルウィッチングという言葉をご存知でしょうか。直訳すれば3人の魔女ですが、金融業界では、米国の株価指数先物、株価指数オプション、個別株オプションの三つのデリバティブ取引の決済が重なる日のことです。
3、6、9、12月の第3金曜日です。
特別清算指数（SQ）算出に伴い取引量が増加することから株式相場に波乱が起こりやすいと言われています。
トリプルウィッチングの週は、相場が横ばいの時期なら下げがちで、弱気相場の時期には劇的に下げる傾向にあります。
トリプルウィッチングの週に下げると、翌週も下げる傾向にあります。
第6章で、ダウ平均は、1950年～2012年の11月～4月（最高の時）に1万4654ドル上げ、5月～10月（最悪の時）に1654ドル下げていることを説明しました。
6月と9月の最悪の時は、トリプルウィッチングの週は非常に弱く、その翌週は悲惨な状況になる場合が多くあります。
一方で、3月と12月は安定した強気相場の方が多い傾向にあります。